一般社団法人 日本電子出版協会(会長：関戸雅男(株式会社 研究社 代表取締役社長)、所在地：東京都千代田区三崎町、ホームページ：https://www.jepa.or.jp、略称：JEPA)は、株式会社インプレスR&D（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井芹昌信）様より、次世代型出版メソッド「NextPublishing」を使った新刊、『電子辞書のすべて』、『電子出版時代の著作権入門』を発刊いたしました。

『電子辞書のすべて』
著者：日本電子出版協会レファレンス委員会
小売希望価格：電子書籍版　700円（税別）／印刷書籍版　1200円（税別）
電子書籍版フォーマット:EPUB3／Kindle Format8
印刷書籍版仕様：A5判／モノクロ／本文94ページ
ISBN：978-4-8020-9066-7
発行：インプレスR&D

＜＜発行主旨＞＞
1980年代後半から現在に至るまで、電子辞書（デジタル版辞書）は、利用形態・利用環境を種々変遷させながら、電子出版ビジネスの一部を担い続けてきた。これは、日本電子出版協会（JEPA）の歩みと重なる歴史でもある。
現在、PCだけでなく、スマートフォン・タブレットの普及状況を考えれば、私たちはかつてないほど身近に、そこに搭載された辞書を利用できる環境に身を置いている。また、受験生・大学生・研究者などにとっては、携帯型の電子辞書端末はもはや必需品であるといっていい。
これらの状況に加えて、2015年は日本初の辞書CD-ROM『最新科学技術用語辞典』（三修社）の発売から30年目の節目でもあった。日本電子出版協会としてはこれを機会に、電子辞書の歴史、特徴、問題点等を一冊の書籍としてまとめることを企画し、電子辞書テーマを扱う「レファレンス委員会」メンバーがその執筆にあたった。
辞書を利用する人々や辞書の制作・編集・販売に携わる出版関連の方々に、電子辞書についての理解を深め、辞書との付き合いをより有意義なものとしていただくことが、本企画の趣旨である。

＜＜内容紹介＞＞
電子辞書というと、手のひらに載るサイズの携帯型の電子辞書専用機（IC辞書）を思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし、電子辞書はそれだけではありません。ウェブブラウザで利用できるオンライン辞書（辞書引きサービス）、パソコンやタブレット、スマートフォンで利用できる辞書アプリ（CD-ROMソフトやダウンロードアプリ）など、すべて電子辞書に属するものです。
本書では、電子辞書の機能進化と市場拡大、対象となるコンテンツ分野、デジタルならではの便利な機能、編集・制作現場の実際、電子辞書の現状と問題点などを簡潔に解説し、まとめています。
電子辞書はもはや現代人に必須の有益なツールといえます。本書で辞書を利用する知識をさらに深め、電子辞書に関わる世界をより身近なものとして理解いただきたいと思います。

＜＜目次＞＞
1　電子辞書の発展と広がり
2　対象となるコンテンツ分野
3　電子辞書の機能
4　出版社における編集体制
5　電子辞書のための追加加工
6　電子辞書を取り巻く環境
A　付録1　海外の電子辞書事情
B　付録2　電子辞書総合年表

＜＜著者紹介＞＞
日本電子出版協会レファレンス委員会
辞書・事典類を中心としたレファレンス系コンテンツを対象に、XML等の各種データフォーマットや外字・異体字の問題、データ編集の効率化といったテーマについて、情報収集と分析評価、共有を行っている。
また、これからのデジタル辞書のビジネスモデルに関しても、活発な意見交換を継続している。

＜＜販売ストア＞＞
http://nextpublishing.jp/book/7262.html
からリンクされています。

『電子出版時代の著作権入門』
著者：村瀬拓男・編者：日本電子出版協会著作権委員会
希望小売価格：電子書籍版　600円（税別）／印刷書籍版　1000円（税別）
電子書籍版フォーマット:EPUB3／Kindle Format8
印刷書籍版仕様：A5判／モノクロ／本文54ページ
ISBN：978-4-8020-9068-1
発行：インプレスR&D

＜＜発行主旨＞＞
本企画は、日本電子出版協会が2014年6月に開催（共催：電子書籍を考える出版社の会）した「著作権入門セミナー」の第1回「出版実務に必要な著作権の基礎知識」における村瀬拓男弁護士による講演にもとづいている。その講演は、電子書籍に関わる幅広いセミナー参加者に、著作権の内容をわかりやすく解説することを目的にしたものであった。
その後、日本電子出版協会の著作権委員会が書籍としてまとめ、村瀬弁護士の確認と修正を得た。本書は、電子出版を含めて、出版実務に携わる人を対象に、出版契約に関連する著作権の基本や留意点を理解してもらうことを目的とし、新人や新任者のための教育用テキストとして、あるいは経験者にとって知識の整理に有用な参考書となることを意図している。

＜＜内容紹介＞＞
最近の著作権に関わるトピックといえば、TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）に関連する問題があります。この協定がほぼ合意となっている現在、主導する立場にあるアメリカの意向に譲歩する形で、著作権の保護期間が延長される状況にあります。つまり、日本でこれまで死後50年と規定されていた著作権保護期間が、70年に延長されるわけです。
著作権保護期間も著作権に関する大事な知識ですが、出版に関連して知っておくべき著作権の要点は、これだけではありません。たとえば、書籍を執筆する際に、自分の主張を強化するために、他者の書いた書籍から関連した記載内容を載せる場合があります。このとき、どこまでが「引用」（著作権上認められている）であり、どうなると「転載」（いわゆる「パクり」）になるのでしょうか。
あるいは、書籍を出版物として刊行・販売しているのは、出版社という著作者とは別の人（組織）です。ここには、著作権上、どんな決まり事があって、自分の著作物を他人が商品として販売できるのでしょうか。
本書は、電子出版を含めて、出版業務、とくに出版契約に大きく関係する著作権の要点をコンパクトにわかりやすく解説しました。書籍・雑誌の編集・制作・販売に携わる方はもちろん、その執筆者の方々、この業界に関心のある方に、ぜひご一読いただきたい一冊です。

＜＜目次＞＞
はじめに――著作権の知識はどんなときに必要か
01　著作物の利用と著作権の制限
02　著作権法のモデルとビジネスモデル
03　著作権は何のための制度化か――財産権と人格権
04　著作物の意義――権利と公共性
05　著作物性――著作物の境界
06　誰が著作者か？
07　著作権の内容――支分権
08　権利の消尽と支分権
09　制限規定
10　権利の取引
11　二次的著作物
12　著作隣接権

＜＜著者紹介＞＞
村瀬 拓男
昭和37年生まれ。昭和60年東京大学工学部卒業、同年株式会社新潮社入社。同社において、雑誌編集、
映像・音声事業、電子書籍事業を担当。平成16年司法試験合格。平成17年同社退社、司法研修所入所（59期）。
平成18年弁護士登録。現在、弁護士。新潮社の法務を担当するほか、用賀法律事務所主宰として、
映像・IT・出版系を中心とした企業法務を手がけている。
著書に、『電子書籍・出版の契約実務と著作権』（民事法研究会）、『電子書籍の真実』（株式会社マイナビ出版）がある。

日本電子出版協会著作権委員会
「JEPA著作権セミナー」を中心に会員に対する著作権の知識普及を図ってきた。一方で、CD-ROM付き出版物が普及しだした時期に、出版物に付属したCD-ROMの図書館外への貸し出しの可否を明示するマークを策定して、出版社、図書館双方への普及活動も展開した。

＜＜販売ストア＞＞
http://nextpublishing.jp/book/7297.html
からリンクされています。