JEPA事務局の清水です。今回はキーパーソン・メッセージのスペースをお借りして事務局の現状についてお伝えしようと思います。
2020年のコロナ禍以来、JEPAではセミナー開催、委員会活動、理事会、総会などにリモート開催を取り入れてきました。セミナーではZoomとYouTubeを利用することにより、従来の対面開催以上の参加者が登録されるようになりました。
2023年に開催したセミナーは33回、参加登録者はコロナ前の2019年における対面開催に比べて約4倍の11,000名以上にのぼりました。2024年も同様のペースでセミナーを開催しています。また、セミナーの多くはYouTubeの日本電子出版協会チャンネルに動画をアーカイブしており、2024年7月までに101本に達しています。コストを絞ったうえでコロナ以前の約4倍もの参加者があるため、現在の方法を維持していくことに多くの理事・会員社、そしてセミナー参加者の賛同を得られていると感じています。
セミナーとともにJEPA活動の柱である委員会は、オンラインによるミーティングを主として、年に2回程度の対面開催を交えるようにしています。隔月の理事会、年次総会などJEPAの根幹を担う会議も、オンラインで資料を画面共有して進めることが定着しました。
JEPA事務局はちょうどコロナ禍の2020年春に賃貸の契約更新を迎えて、ビル解体のために更新ができなかったこともあり、対面ミーティングを考えないミニマムなスペースに移動しました。実態としては、週の半分はリモートになり、通勤する必要も薄れてきました。固定電話とファクシミリも利用されないことが多くなりました。コロナ禍でネットワーク環境の重要性がより大きくなったと考えています。
この体制が4年目を迎えるにあたって、リモート化をさらに進めるためにリアルな事務所を解消することにし、理事会などで討議のうえで、具体化してきました。法人として登記住所が必要なので、会員社である萩原印刷さんにお願いして登記場所を引き受けていただきました。専用の事務所を持たずにネットワーク上でJEPAの活動を行うという、事務局のバーチャル化を進めたのです。
今後も今までと同様の活動が可能です。また、コストの配分も異なってくるため、予算構成を検討のうえ、JEPA活動への新しい提案ができると考えています。JEPA会員をはじめ関係業界のみなさまには今後の活動にご注目くださるようお願いいたします。
